建築用コンテナハウスの規格と基準
コンテナを建築物として扱う場合、建築確認申請が必要となります。そのため、使用するコンテナの規格を理解することが重要です。
ここでは、コンテナハウスに使用される主な規格について詳しく解説します。
コンテナハウスの規格
ISO規格のコンテナハウス
ISO規格は、国際標準化機構(ISO)によって定められた規格で、主に海上輸送や国際物流で使用されるコンテナです。この規格は世界共通であるため、各国間での貨物のやり取りがスムーズに行えるというメリットがあります。
しかし、日本国内で建築目的で使用する場合、建築基準法の条件を満たしにくいため、建築物として利用するには適していない点がデメリットとなります。
JIS規格のコンテナハウス
ISO規格とは異なり、日本国内の建築や輸送の基準として定められているのがJIS規格(日本産業規格)です。JIS規格に準拠するためには、以下の要件を満たす必要があります。
- 主要構造材がJIS鋼材で製造されていること
- コンテナ製造工場が鉄骨製作工場認定(国土交通大臣認定)を受けていること
- 溶接技術者がJIS規格の溶接技能認定を取得していること
建築用コンテナとして使用されるものは、ほとんどがJIS認証を取得した製品です。
ISOコンテナとJISコンテナの違い
| 項目 | ISOコンテナ | JISコンテナ |
|---|---|---|
| 認証団体 | ISO(国際標準化機構) | JSA(日本規格協会) |
| 主な用途 | 海上輸送・国際物流 | 国内輸送・建築用途 |
| メリット | 価格が比較的安価 | 日本の建築基準を満たすため建築物として使用可能 |
| デメリット | 建築基準法を満たさず、そのままでは建築物として使用不可 | 木造建築と比較すると施工費が高くなることがある |
建築用コンテナとは?
一般的に「建築用コンテナ」と呼ばれるものは、JIS認証を取得したコンテナを指します。しかし、JIS規格は貨物用コンテナの基準であり、建築用コンテナとして利用する場合には、さらに建築基準法の要件をクリアし、建築確認申請を通過できる設計が施されている必要があります。
建築用コンテナに必要な条件
建築用コンテナとして使用するためには、以下の条件を満たす必要があります。
- 主要構造材がJIS鋼材で作られていること
- コンテナ製造工場が国土交通大臣認定の鉄骨製作工場であること
- 溶接技術者がJIS規格の溶接技能認定を取得していること
- 建築基準法に基づいた構造計算が可能であること
- 建築確認申請に必要な構造計算書が提出できること
このように、建築用コンテナは一般的な貨物コンテナとは異なり、建築基準法をクリアするための構造・設計が求められます。
建築用コンテナのサイズ規格
建築に用いられるコンテナは、主に20フィートコンテナと40フィートコンテナの2種類に大別されます。どちらも幅と高さが共通しているため、積み上げて建築することが可能で、柔軟な設計ができます。
20フィートコンテナの規格(外寸)
- 長さ:6.058m
- 幅:2.438m
- 高さ:2.896m
- 面積:約13.0㎡
- 坪数:約4坪
- 畳数:約8.5畳
40フィートコンテナの規格(外寸)
- 長さ:12.192m
- 幅:2.438m
- 高さ:2.896m
- 面積:約28.0㎡
- 坪数:約9坪
- 畳数:約17畳
まとめ
建築用コンテナハウスを建てるには、使用するコンテナの規格を理解し、建築基準法に適合するものを選ぶことが重要です。
- ISO規格のコンテナは輸送用途向けで、建築基準法を満たさないため、建築用途には向かない
- JIS規格のコンテナは日本の建築基準法を満たし、建築物として利用できる
- 建築用コンテナとして使用するためには、JIS認証に加え、建築基準法の要件を満たした構造・設計が必要
コンテナハウスを検討される方は、建築確認申請に適合したコンテナを選び、安全かつ快適な空間を実現しましょう。

